・「商圏と売上高予測」(市原実氏）　　⇒　『「商圏」とは、単独あるいは集積の商業施設が顧客を吸引できる地理的範囲』

・「船井流マーケティングの真髄」（小山政彦氏）　　⇒　『「商圏」とは、店に買物に来る客の住んでいる地域』と定義されています。

　　　　　曖昧な表現で「商圏」と言った場合、その定義すら明確でなく、具体的な数値で示すこともむずかしい。
　　　　　それは、「商圏」自体が、その店舗の立地・規模・業種・業態などによって、違ってくるためと考えられます。　

　　　　　　　　例えば、・・・・・・・　
　　　　　　　　　　・販売商品　 ⇒　最寄品、買回品　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　・立地場所　 ⇒　銀座にあるケース、新宿駅にあるケース、郊外の駅前にあるケース

 　　　　　　　　　 ・ ターゲット   ⇒　20代、60代以上、ＯＬ、有職主婦、学生など・・・・・・  

○販売商品（取り扱い商品）

○売場の広さ（規模）

○立地する街の商圏

○単独店か、大型店舗内か

○隣接する商業集積の状況

○周辺環境（人口密度・年齢などのデモグラフィック要因・・・）

○交通の利便性

○線路や川などの阻害要因の有無

○競合店舗の商圏

○大規模商業集積の有無

○・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

２．商圏の設定

　　　　商圏を設定される際、“実態の商圏”で設定するのか、また“戦略的な意図”を持って、商圏設定をするかで内容が違ってきます。
　　一般的に「商圏」と行った場合、「実態の商圏」のことです。戦略商圏は、「実態の商圏」の把握した後、「戦略的な意図」を持って「戦略エリア」
　　を加える。

　
　
   a)設定基準
　　　　　　
　　　　　 基本的な「実態商圏」の分類について「設定の基準」の紹介

標準的な設定方法は、顧客の分布数を基に商圏を把握する方法が一般的です。以下、設定基準について紹介しますが、これまでの
経験からみるとこれが正解というものはありませんので、その都度判断しています。
私の個人的に設定方法は、お客様にわかりやすいように、ぉ客様居住地者の累計5割のエリア、累計7割のエリア、累計8割のエリアなど
累計構成比を示すようにしています。

＜中小企業庁編の商圏＞

　　　　［売上・客数の構成比を求める方法］　

　　　　　１次商圏　⇒　売上または客数の６０％程度以上を占める顧客の範囲

　　　　　２次商圏　⇒　１次商圏以遠で売上または客数の３０％程度以上を占める顧客の範囲

　　　　　３次商圏　⇒　２次商圏以遠で売上または客数の５％程度以上を占める顧客の範囲

　　　　［その地域からの需要で求めるやり方］

　　　　　１次商圏　⇒　商圏内消費需要の30％以上を吸収しているエリア

　　　　　２次商圏　⇒　商圏内消費需要の10％以上を吸収しているエリア

　　　　　３次商圏　⇒　商圏内消費需要の5％以上を吸収しているエリア

　　　　＜牛窪氏＞

　　　　　１次商圏　⇒　顧客の６８％が集中しているエリア

　　　　　２次商圏　⇒　顧客の２７％が　　　　〃

　　　　　３次商圏　⇒　顧客の５％が　　　　　〃

　　　　＜渥美氏＞

　　　　　特定の１店舗への来店見込み客の８割が居住している地域

　　　　＜ＵＳＡスーパーマーケット＞

　　　　　１次商圏　⇒　７０％

　　　　　２次商圏　⇒　２５％

　　　　　３次商圏　⇒　５％

　　　　＜その他＞

　　　　［その地域からの出向率で求める方法］

　　　　　１次商圏　⇒　来店頻度が週２回以上


　　b)設定に使うデータ
 

　　　　　①市場調査によるデータ　　　　

　　　　　　　　・退店客に対し、自記式調査や面接調査で住所を質問する。　⇒　「丁目くらいまで質問」

　　　　　　　　・小さな郊外店（ＳＣ）であれば、500サンプルくらいで可

　　　　　　　　・土曜日や日曜日など、その店舗の商圏が広くなるときに調査を実施するのが好ましい。　（折り込みチラシを実施した土曜日など）

　　　　　②既存の名簿データによるもの

　　　　　　　　顧客名簿・ポイントカードの住所・プロモーション参加者の住所など　　

　　　　　　　　　◆ポイントカードホルダーの名簿

　　　　　　　　　　　　　・最近その店を利用していない方の名簿は、なるべく除外する。（最近利用のない人　⇒　お店の内容で、その都度検討）

　　　　　　　　　　　　　・利用金額などのデータが付帯してあれば、商圏の特徴がよくわかる。

　　　　　　　　　　　　　※カードホルダーなどで、支出金額総額などがわかれば、その金額でも可。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　◆プロモーションの参加名簿など　　　　

　　　　　　　　　　　　　・プロモーションの内容によっては、名簿が偏っている可能性があるので注意。

　　　　　　　　　　　　　・その店の利用者全体をターゲットにしたプロモーション名簿をなるべく利用する。 

　 ｄ）商圏マップの作成単位

　          ・「市区町村単位」　⇒　横浜駅などの大きな駅の商業集積のケースなど、都心の店舗のケース

　　　　　
          　・「大字単位」 ⇒　郊外のショッピングセンター、商圏が2～3キロ以上に及ぶケース

　　　　　
　          ・「丁目単位」   ⇒　商圏が２キロ以内のケース

　　　　　　　
　　　　　　　　　☆折込エリアなどに利用する場合は、大字単位以下でマップ化した方があとで利用しやすい。